2026年に「ビットコインは怪しい」とか思ってる人は流石にやばいと思う

「ビットコインって怪しくない？」

2026年の今、まだこの質問をされることがあります。

正直に言います。数年前なら「怪しい」と思うのは自然でした。取引所がハッキングされ、詐欺が横行し、バブルが崩壊した。怪しいと思うだけの理由がちゃんとあった。

でも、2026年の今、同じことを言い続けるのは話が違います。

この記事では、ビットコインがなぜ「怪しい」と思われてきたのか、そして2026年の現実がそのイメージをどう変えたのかを、事実だけで説明します。感情論は一切なし。読んだ上でどう判断するかは、あなた次第です。

ビットコインが「怪しい」と思われてきた理由

まず最初にはっきり言っておきます。「ビットコインが怪しい」と思うこと自体は、まったくおかしくありません。

むしろ、そう思うだけの理由がちゃんとありました。

実体がない、触れない、よくわからない

円には紙幣がある。金には実物がある。不動産には土地がある。でもビットコインには「モノ」が何もない。

しかも日本銀行のような中央機関が管理しているわけでもない。「じゃあ誰が価値を保証してるの？」と聞かれると、多くの人は答えられません。

目に見えないもの、触れないもの、仕組みがわからないもの。それを「怪しい」と感じるのは、人間として当たり前の反応です。

知らないものを怪しいと感じるのは、人間の防衛本能として完全に正常な反応です。

ただし、この「実体がない＝怪しい」というロジックを突き詰めると、少しおかしなことになります。電子マネーも、クレジットカード決済も、銀行のオンライン残高も、すべて「実体がない」お金です。私たちはすでに日常的に「目に見えないお金」を使っている。ビットコインだけを特別視するのは、実は矛盾しています。

詐欺やハッキングのニュースが多すぎた

2018年1月、日本最大級の取引所だったコインチェックがハッキングされ、約580億円相当の仮想通貨が流出しました。テレビは連日この話題を報道し、「仮想通貨＝危険」というイメージが日本中に定着した。

さらに、SNSでは「必ず月利30%」「紹介するだけで報酬」という投資詐欺が横行。「仮想通貨」という言葉自体が、胡散臭さの代名詞になってしまった時期がありました。

さらに言えば、「仮想通貨」という日本語の名称自体にも問題がありました。「仮想」には「架空の」「実在しない」というニュアンスがあり、それだけで怪しさが3割増しになる。だからこそ2020年に法律上の正式名称は「暗号資産」に変更されたのですが、いまだに「仮想通貨」という呼び名の方が一般的です。名前が印象を作り、印象が判断を歪める。

暴落のイメージが強すぎる

2017年末に約220万円をつけたビットコインは、2018年末には35万円まで暴落。84%の下落です。

「全部なくなるんでしょ？」「ギャンブルと何が違うの？」という声。気持ちはわかります。84%下がるものを「安全な投資」とは言いにくい。

ビットコインって0円になることあるの？

理論上はゼロになる可能性もありますが、ビットコインのネットワークは15年以上稼働し続けており、世界中に数千万のウォレットが存在します。ETFが承認され、国家が備蓄する状況で「ゼロ」になるシナリオは現実的ではありません。

ここまでの話をまとめると、「ビットコインが怪しい」と思う理由には、すべて根拠がありました。実体がない、詐欺が多い、暴落する。どれも事実です。

問題は、これらの事実が2026年の現在にも当てはまるかどうかです。

でも、2026年の現実はこうなっている

ここからが本題です。「怪しい」と感じる理由は理解しました。では、2026年の今、ビットコインをとりまく環境はどうなっているか。事実を並べます。

米国でビットコインETFが承認された

2024年1月、米国の証券取引委員会（SEC）がビットコイン現物ETFを正式に承認しました。これは「怪しい」イメージを根本から覆す出来事です。

ETFというのは、普通の証券口座で売買できる金融商品のこと。つまりビットコインは、株と同じように正規の金融市場で取引できるようになったのです。

運用資産1,500兆円のブラックロックが「怪しい」ものを売るわけがない。これが2026年の現実です。

国家がビットコインを備蓄する時代

米国では「戦略的ビットコイン準備金」が構想されています。これは金やドルと同じように、国家レベルでビットコインを保有するという計画です。

エルサルバドルはすでにビットコインを法定通貨として採用済み。UAE（アラブ首長国連邦）やスイスも暗号資産への規制整備を急速に進めています。

日本でも大手企業が参入済み

日本の仮想通貨取引所は、金融庁に登録された業者しか営業できません。2026年時点で登録取引所は30社以上。しかも運営しているのは、名前を聞けば誰でも知っている大手企業です。

取引所名	運営母体	特徴
SBI VCトレード	SBIグループ	ネット証券最大手の信頼性
楽天ウォレット	楽天グループ	楽天ポイントでBTC購入可能
GMOコイン	GMOインターネット	各種手数料が無料
bitFlyer	bitFlyer Holdings	国内取引量No.1の実績

さらに、日本では法律で顧客資産の分別管理が義務化されています。取引所が破綻しても、顧客の資産は保護される仕組みが整っている。2018年のコインチェック事件の後に、制度が大きく変わりました。

「ビットコイン」と「ビットコイン詐欺」は全くの別物

ここで一つ、非常に重要な区別をはっきりさせます。

「ビットコインは詐欺だ」と言う人がいます。でもそれは「インターネットは詐欺だ」と言っているのと同じくらい的外れです。

ビットコイン自体は15年間ハッキングされていない

ビットコインのブロックチェーンは、2009年の稼働開始以来、一度もハッキングされたことがありません。オープンソースのプロトコルであり、世界中の誰でもコードを検証できます。コインチェックやFTXの事件でハッキングされたのは「取引所のシステム」であって、ビットコインそのものではありません。

ニュースで「仮想通貨がハッキングされた」と報じられると、あたかもビットコイン自体が欠陥商品であるかのような印象を受けます。でも実際には、銀行強盗が起きたときに「日本円が危険だ」とは言わないのと同じ話です。

詐欺はビットコインの「周辺」で起きている

問題は、ビットコインの人気を悪用する詐欺師がいること。ビットコインが悪いのではなく、それを利用する人間が悪い。

ビットコインが怪しいのではなく、ビットコインの周りに怪しい人がいるだけです。この区別ができるかどうかが、すべてを分けます。

安全に始めるための鉄則

では、詐欺に引っかからずにビットコインを始めるにはどうすればいいか。答えはシンプルです。

金融庁に登録されている国内取引所を使う。これだけです。

bitFlyer、GMOコイン、SBI VCトレード、楽天ウォレット。これらはすべて金融庁登録済みの正規業者で、顧客資産の分別管理が法律で義務づけられています。SNSで知らない人から紹介されたサービスではなく、自分でこれらの公式サイトからアカウントを開設すれば、詐欺に遭うリスクはほぼゼロです。

それでもリスクはゼロじゃない（正直に書く）

ここまで「怪しくない理由」を並べてきました。でも、ここで楽観的な話だけして終わるのは不誠実です。

ビットコインにはリスクがあります。それを隠すつもりはありません。

価格変動リスク — 半値は普通にある

ビットコインの価格が40%、60%、80%下がることは歴史上何度も起きています。これは正常な値動きの範囲であり、「暴落したから詐欺」ではありません。

ただし、長期的に見るとビットコインの価格は右肩上がりで推移しています。2018年に35万円まで下がったビットコインは、2025年には1,200万円を超えました。暴落のたびに「終わった」と言われ、暴落のたびに回復してきた。

過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。これは投資の大原則であり、例外はありません。

税制リスク — 日本は最大55%

日本ではビットコインの利益は「雑所得」として扱われます。これは株式（約20%）と比べてかなり不利で、最大で住民税込み55%が課税されます。

さらに、年間20万円以上の利益が出た場合は確定申告が必要。ここを知らずに取引して、翌年に多額の税金が請求されるケースが後を絶ちません。

自己管理リスク — パスワードを忘れたら終わり

取引所を利用する場合は、2段階認証を必ず設定してください。これを設定していないと、パスワードが漏洩した場合に全資産が盗まれる可能性があります。

また、取引所ではなく自分のウォレットで管理する場合、秘密鍵を紛失すると永久にアクセスできなくなります。銀行のように「パスワードを忘れたのでリセットしてください」は通用しない世界です。

とはいえ、初心者が最初から自分のウォレットを持つ必要はありません。国内の取引所に預けておけば、2段階認証を設定するだけで十分なセキュリティが確保できます。自己管理は中級者以上のステップだと考えてください。

リスクがゼロでない以上、余剰資金での投資が絶対条件です。生活費を投入するのは論外。

「怪しい」と思い続けることの本当のリスク

ここまでで、「ビットコインにはリスクもあるが、2026年の今、怪しいと言うのは事実と合わない」ということを説明しました。

でもここで終わりません。もう一つ、あなたに伝えたいことがあります。

「怪しい」と思い続けること自体が、最大のリスクになっている可能性があること。

過去5年間で起きたこと

「怪しい」と避けていた間に、ビットコインの価格がどう動いたかを見てください。

年	ビットコイン年末価格（概算）	備考
2021年	約550万円	過去最高値を更新
2022年	約230万円	FTX破綻で暴落
2023年	約620万円	回復基調
2024年	約1,050万円	ETF承認で急騰
2025年	約1,260万円	史上最高値を更新

2021年に「怪しい」と判断して買わなかった人がいたとします。仮にその時点で10万円を投資していたら、2025年末には約23万円になっていました。暴落を挟んでもなお、2倍以上です。

もちろん、今後も同じように上がる保証はどこにもありません。でも、「怪しい」という感覚だけで調べもしなかったとしたら、それは機会損失です。

「怪しい」の正体は「知らない」

「怪しい」と感じる心理の正体は、ほとんどの場合「よく知らない」です。

スマートフォンが登場したとき、「電磁波が危ない」「個人情報が漏れる」と言って避けた人がいました。ネットバンキングが始まったとき、「ハッキングされるから怖い」と拒否した人がいました。

今、その人たちはどうしているか。普通にスマホを使い、普通にネットバンキングを使っています。「知らないから怪しい」が、「知ったから普通」に変わっただけ。

怪しいのはビットコインではなく、ビットコインを知らないままでいることです。

1,000円から始められるという事実

「でも投資って大金が必要でしょ？」と思うかもしれません。

ビットコインは1,000円から購入できます。コンビニでコーヒーを2杯買う金額です。

1,000円なら、仮にゼロになっても生活に影響はありません。でも、実際に自分のお金で買ってみることで、価格の動き、チャートの見方、取引所の使い方、税金の仕組み — すべてを「体験」として学べます。

まずは1,000円でいい。失っても痛くない額で、一度「体験」してみてください。100冊の本を読むより、1回の実体験のほうが理解は深まります。

よくある質問

ビットコインは本当に詐欺じゃないの？

ビットコイン自体は詐欺ではありません。オープンソースの分散型プロトコルであり、15年以上の稼働実績があります。2024年には米国でETFが承認され、ブラックロックやフィデリティが正式に取り扱っています。

ただし、ビットコインの人気を利用した詐欺は存在します。「必ず儲かる」「元本保証」という勧誘は100%詐欺です。金融庁登録の国内取引所を使えば、このリスクは回避できます。

暴落して0円になることはある？

理論上はゼロになる可能性もありますが、現実的にはほぼあり得ません。ビットコインのネットワークは世界中に分散しており、数千万のウォレットが存在します。ETFが承認され、国家が備蓄を検討している状況で、価値がゼロになるには「世界中が同時にビットコインを放棄する」必要があります。

ただし、50-80%の暴落は過去に何度も起きています。「ゼロにはならないが、大幅に下がることはある」が正確な認識です。

ハッキングされたらお金は戻ってくる？

日本の金融庁登録取引所なら、顧客資産は分別管理が義務化されています。過去のコインチェック事件（2018年）では、ハッキング被害を受けた顧客に対して全額補償が行われました。

ただし、海外の無登録取引所を使っている場合は保護されません。FTXの破綻（2022年）では、多くの日本人ユーザーが資金を取り戻せませんでした。必ず金融庁登録の国内取引所を使用してください。

少額でも始められる？

はい、1,000円から購入可能です。ビットコインは小数点以下で分割して購入できるため、「1BTC（数百万円）を丸ごと買う」必要はありません。

bitFlyerやGMOコインでは最低購入額が数百円から設定されています。まずは失っても問題ない金額で始めてみるのがおすすめです。

周りに「やめとけ」と言われるけど大丈夫？

「やめとけ」と言う人のほとんどは、ビットコインについて詳しく調べた上で言っているわけではありません。2018年のニュースの印象がそのまま残っているケースが大半です。

判断材料は「他人の意見」ではなく「事実」であるべきです。ETFが承認され、国家が備蓄し、世界最大の資産運用会社が販売している。この事実を踏まえた上で、自分で判断してください。

何から始めればいい？

最も簡単な方法は、国内の大手取引所で口座を開設し、1,000円分のビットコインを購入することです。

具体的には、bitFlyer、GMOコイン、SBI VCトレードなどの金融庁登録取引所を選び、本人確認を完了させてから少額を入金。ビットコインを購入したら、しばらく価格の動きを眺めてみてください。それだけで「怪しい」という感覚はかなり薄れるはずです。

まとめ

「ビットコインは怪しい」。そう思う気持ちはわかります。実体がない、詐欺のニュースが多い、暴落が怖い。どれも事実に基づいた不安です。

でも、2026年の現実を見てください。

「怪しい」と結論づけるには、無視しなければならない事実が多すぎます。

もちろん、リスクはゼロではありません。価格は暴落するかもしれない。税制は不利。パスワードを忘れたら取り戻せない。これらを理解した上で「やらない」と判断するのは合理的です。

でも、「よく知らないから怪しい」で思考停止するのは、もったいない。

怪しいかどうかは、調べてから判断してください。調べもせずに「怪しい」と決めつけることこそが、2026年に最もやばい態度です。