ビットコインは2026年に暴騰するのか暴落するのか。半減期後サイクルとETFの影響を検証

ビットコインは2026年にいくらになるのか。2025年10月に約1,890万円の史上最高値をつけた後、調整局面に入っている今、この疑問を持つ人は多いはずです。

ネットを検索すれば「2026年には3,000万円を超える」という強気予想もあれば、「750万円まで落ちる」という弱気予想もある。正直、何を信じればいいのか分かりません。

この記事では、アナリストの予想を並べるだけでなく、暴騰と暴落それぞれのシナリオについて「なぜそうなるのか」の根拠を検証します。

予想は予想でしかありません。しかし、根拠を理解した上で判断するのと、他人の数字を鵜呑みにするのでは、結果は大きく変わります。

2026年のビットコイン価格予想まとめ

まずは主要なアナリストや機関の予想を整理します。2026年のビットコイン価格予想は、驚くほど幅が広いのが現状です。

強気派の予想（2,250万円〜3,750万円）

機関・アナリスト	予想価格	根拠
Bernstein	約2,250万円	ETF資金流入＋採掘コスト上昇による構造的上昇
Standard Chartered	約2,625〜3,750万円	機関投資家の本格参入＋金融緩和
Goldman Sachs	約3,000万円	デジタルゴールドとしての需要拡大
マネクリ（強気シナリオ）	約3,100万円	AI半導体ブーム後の資金循環＋規制整備
Fundstrat	約6,000万円以上	半減期後の供給ショック＋史上最大の需要

強気派に共通しているのは、ETFを通じた機関投資家マネーの流入を重視している点です。特にBernsteinやStandard Charteredは、ビットコインETFの成功を「ゲームチェンジャー」と位置づけ、2026年以降も資金流入が加速すると見ています。

弱気派の予想（750万円〜1,260万円）

一方で、大幅な下落を想定するアナリストもいます。

弱気派が警戒するのは、ドル高や地政学リスクによるリスクオフムードの長期化です。ETFがあっても、マクロ環境が悪化すれば資金は逃げるという見方です。

予想がここまでバラつく理由

750万円から6,000万円超まで。なぜこんなに差が出るのか。

理由はシンプルで、「どの変数を重視するか」でシナリオが真逆になるからです。ETFの資金流入を重視すれば強気になり、マクロ経済の悪化を重視すれば弱気になる。半減期の歴史を重視するか、今回は「違う」と見るかでも結論は分かれます。

だからこそ、予想の「数字」ではなく「根拠」を理解することが大切です。これ以降では、暴騰と暴落のそれぞれのシナリオについて、根拠を一つずつ検証していきます。

暴騰シナリオの根拠を検証する

まずは「ビットコインが2026年に大きく上昇する」と考える側の根拠を見ていきます。

半減期後サイクルは今回も有効なのか

ビットコインは約4年ごとにマイニング報酬が半減する「半減期」を経験します。2024年4月に4回目の半減期が完了し、報酬は6.25BTCから3.125BTCに減少しました。

過去の半減期後には、いずれも12〜18ヶ月以内に大幅な価格上昇が起きています。このパターンが今回も有効であれば、2025年後半〜2026年前半がピークとなる計算です。

実際、2025年10月に約1,890万円のATH（史上最高値）を記録しており、半減期後サイクルの「12〜18ヶ月後にピーク」というパターンは一定程度機能していると言えます。

ETFと機関投資家の資金流入

2024年1月に米SECがビットコイン現物ETFを承認したことで、市場構造は大きく変わりました。

ETFの登場によって、機関投資家は証券口座を通じてビットコインに投資できるようになりました。ブラックロック、フィデリティなど世界最大級の運用会社が参入し、ETFを通じた資金流入は累計で数兆円規模に達しています。

ETFは大量のビットコインを市場から引き上げるため、流動性のある供給量が減少します。半減期による新規供給の減少と合わせて、構造的な「供給不足」が価格を押し上げるというのが強気派の中核的な論理です。

FRBの金融緩和と金利低下

金利が下がると、利回りのない資産であるビットコインの相対的な魅力が増します。FRBが利下げサイクルに入っている現在、リスク資産全般にとって追い風の環境が続いています。

K33のアナリストは、FRBによる利下げに加え、米国での新たな暗号資産関連法案の成立を背景に、2026年の大幅な値上がりを予想しています。

規制整備が進むほど資金は入りやすくなる

規制が不透明な間は、大手金融機関はビットコインに大量の資金を投入しにくい。しかし、法的な枠組みが整備されるにつれて、コンプライアンス上の障壁が下がり、機関投資家のポートフォリオに組み込みやすくなります。

米国では401(k)のような退職金制度で暗号資産への投資を可能にする動きもあり、これが実現すれば新たな資金流入源となります。

暴落シナリオの根拠を検証する

次に、「ビットコインが2026年に大きく下落する」と考える側の根拠を確認します。

半減期の影響は回を追うごとに薄れている

過去の半減期後の上昇率を見ると、1回目は9,000%以上、2回目は約357%、3回目は約521%と、傾向としては上昇幅が縮小しています。市場が成熟し、時価総額が大きくなるにつれて、半減期だけで価格が何倍にもなるのは物理的に難しくなっています。

「半減期があるから上がる」という過去のパターンが永遠に続く保証はありません。

ドル高・流動性引き締め・地政学リスク

ビットコインの価格は、マクロ経済の影響を強く受けます。米ドルが強くなればビットコインには逆風となり、流動性が引き締められればリスク資産全般が売られます。

2026年2月時点でも、米政府機関の再閉鎖リスクやイラン情勢の緊迫化など、市場全体がリスクオフに傾く可能性のある材料は複数存在しています。

ビットコインを「デジタルゴールド」と見る人は多いですが、現実にはマクロ環境が悪化すると株式と同じように売られる場面が繰り返されています。

ETFからの資金流出が止まらない場合

ETFは資金が入るだけとは限りません。価格が下落すれば投資家は売却し、ETFは保有するビットコインを市場で売る必要があります。

実際に、2025年後半から2026年初頭にかけてETFからの資金流出が一時的に発生しました。ETFの存在は上昇時のブースターになる一方で、下落時には売り圧力を増幅する「両刃の剣」でもあります。

過去4回の半減期後に何が起きたか

ここで、過去の半減期後にビットコインがどのように動いたかをデータで確認します。歴史がそのまま繰り返されるとは限りませんが、市場の期待値を測る上で過去のサイクル比較は欠かせません。

半減期サイクル比較テーブル

半減期	日付	半減期時の価格	その後のピーク価格	ピークまでの期間	上昇率
1回目	2012年11月	約1,000円	約12万円	約12ヶ月	約12,000%
2回目	2016年7月	約7万円	約220万円	約17ヶ月	約3,000%
3回目	2020年5月	約95万円	約740万円	約18ヶ月	約680%
4回目	2024年4月	約990万円	約1,890万円（2025年10月）	約18ヶ月	約91%

パターンとしては「半減期後12〜18ヶ月でピーク」が概ね一致しています。ただし、上昇率は回を追うごとに明確に縮小しています。

今回のサイクルは過去と何が違うか

過去3回と今回のサイクルが決定的に異なる点は、ETFと機関投資家の存在です。

過去の半減期サイクルは参考にはなりますが、「今回も同じように動く」と決めつけるのは危険です。市場の参加者が変われば、値動きのパターンも変わります。

2025年ATH後の現状整理（2026年2月時点）

予想を立てる前に、現在のビットコインがどのような位置にいるのか、事実関係を整理しておきましょう。

2025年10月に約1,890万円の最高値をつけた後の調整

2025年10月にビットコインは約1,890万円（約12万6,080ドル）の史上最高値を記録しました。その後は調整局面に入り、2026年2月時点では約1,100万円台で推移しています。ATHからは約40%の調整です。

この調整幅は、過去の半減期後サイクルの中間調整としては「やや大きいが異常ではない」範囲内です。2017年サイクルでは途中30〜40%の調整を何度か挟みながら最終的にピークに達しています。

現在の市場環境とETF資金フロー

2026年2月初旬の時点で、ETFからの資金流出ペースは減速し、再び資金流入に転じる兆候が見られます。累計での純流入額は依然として大きく、機関投資家のビットコインに対する中長期的な関心は失われていないと評価されています。

ただし、短期的にはレバレッジポジションの解消や利確売りの影響で、ボラティリティが高い状態が続いています。

予想に頼らない投資判断の枠組み

ここまで様々な予測やデータを見てきましたが、最終的な投資判断を下す上で一番大切な考え方をお伝えします。

アナリストの予想は「参考情報」であり、「投資判断」ではありません。過去を振り返ると、アナリストの価格予想が当たったケースよりも外れたケースの方が多い、という現実は覚えておくべきです。

積立投資で「タイミング」のリスクを排除する

「天井で買いたくない」「底で買いたい」と考えるのは自然ですが、ピンポイントでタイミングを当て続けることはプロでも困難です。

毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法（DCA）を使えば、価格の上下に関わらず購入単価を平準化できます。「2026年に暴騰するか暴落するか」という予想に依存しない、最も堅実な戦略です。

ビットコインの積立シミュレーションについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

自分のリスク許容度を基準にポジションを決める

「全財産をビットコインに投入する」のと「資産の5%をビットコインに振り分ける」のでは、同じ暴落が来ても受けるダメージが全く違います。

2026年にビットコインがどう動くかは誰にも分かりません。分からないからこそ、「最悪のシナリオが来ても致命傷にならない範囲」で投資するのが鉄則です。

ビットコインの2026年予想は、強気派で2,250万〜3,750万円、弱気派で750万〜1,260万円。どちらが当たるかは誰にも分かりません。だからこそ「予想を当てる」のではなく「どちらに転んでも対応できるポジション」を組むことが、最も合理的な投資判断です。

少額から始めたい方は、こちらの記事も参考になります。

ビットコインの暴落リスクについてさらに詳しく知りたい方はこちら。

よくある質問

ビットコインは2026年に1,000万円を切る可能性はありますか？

可能性はゼロではありません。弱気派のアナリストの中には750万円まで下落するシナリオを提示している人もいます。ただし、ETFの存在やマイニングコストの上昇（採算ラインが約900万円前後）が下値の支えになるため、長期的にその水準にとどまるのは考えにくいとされています。

半減期の影響はいつまで続きますか？

過去のデータでは半減期後12〜18ヶ月が価格上昇のピーク、その後に調整が入るパターンが見られます。2024年4月の半減期から計算すると、2025年後半〜2026年前半がサイクル的なピーク圏という見方が主流です。ただし、今回はETFという新しい要素があるため、過去と異なる動きをする可能性もあります。

今からビットコインを買っても遅くないですか？

ATHから約40%調整している現在は、むしろ「高値で掴む」リスクが低い水準と捉えることもできます。ただし、タイミングを気にするなら積立投資で購入単価を平準化するのが最も合理的です。「遅い」か「早い」かを議論するより、リスク許容度の範囲で始めることが重要です。

次の半減期はいつですか？

次の5回目の半減期は2028年の春〜夏頃と予想されています。その時にはマイニング報酬が3.125BTCから1.5625BTCに減少します。

アナリストの予想はどれくらい当たるのですか？

率直に言って、ほとんど当たりません。特に具体的な価格と時期の両方を正確に当てたケースは極めて稀です。アナリストの予想は「方向性やシナリオの参考」として活用し、具体的な数字は鵜呑みにしないのが賢明です。

まとめ

2026年のビットコイン価格を巡る議論は、暴騰と暴落のどちらにも根拠のあるシナリオが存在します。